SEO会社を変えるタイミングはいつ？乗り換え判断の7基準と失敗しない手順

SEO会社へ依頼しているものの、検索順位や問い合わせが伸びず、「このまま続けてよいのだろうか」と不安を感じていませんか。

成果が見えない状態で費用を払い続けるのはつらい一方、SEOは効果が表れるまで時間がかかります。早く解約し過ぎると、これから成果につながる施策を途中で止めてしまうかもしれません。

SEO会社を変えるかどうかは、契約から何か月たったかだけで決めるものではありません。実施した施策、途中の数値、提案の内容、自社の実行状況を分けて確認する必要があります。

この記事では、SEO会社を変えるべき7つのタイミングと、まだ変えないほうがよい場合を解説します。判断に迷わないよう、独自の100点診断表、解約前の確認事項、引き継ぎ一覧、乗り換え後90日間の進め方もまとめました。

結論｜SEO会社を変えるタイミングは「成果」より「改善が進んでいるか」で判断する

SEO会社を変えるタイミングは、順位が一度下がったときではありません。改善案が出ない、施策が実行されない、説明を求めても根拠が示されない状態が続くときです。

順位や流入には、季節、競合の更新、検索の仕組みの変化なども影響します。そのため、結果だけを見て支援会社の良し悪しを決めると、判断を誤る可能性があります。

まず、現在の状態を次の3段階に分けてください。

状態	主な状況	取るべき行動
緑	施策が実行され、表示回数や対象キーワードが増えている	現在の会社と継続する
黄	成果は弱いが、原因と次の改善案が示されている	1〜3か月の改善期間を設ける
赤	作業内容が不明、改善提案がない、危険な施策を行っている	乗り換えを具体的に進める

契約を続けるか迷ったら、現在の会社へ「これまで何を行い、何が変わり、次に何をするのか」を書面で説明してもらいましょう。この3点が具体的であれば改善できる余地があります。回答があいまいなままなら、担当者の変更、第三者への相談、会社の乗り換えを検討する時期です。

SEO会社を変えるべき7つのタイミング

SEO会社を変えるべきタイミングは、大きく分けて7つあります。

判断を先延ばしにすると、費用だけでなく、競合に先を越される時間や、質の低い記事を直す費用まで増えるかもしれません。

一つの出来事だけで解約を決めず、複数の状況が続いているかを確かめながら、順番に確認していきましょう。

1. 施策を実行して6か月以上たっても途中の変化がない

SEOは、契約を始めてすぐに結果が出るとは限りません。新しい記事が検索結果に登録され、評価が安定するまでには時間が必要です。競合が強い分野や、公開ページが少ないサイトでは、さらに長い期間がかかる場合もあります。

ただし、「SEOは時間がかかる」という説明だけで、何か月も待ち続ける必要はありません。確認すべきなのは、最終成果だけではなく、その手前の変化です。対象ページが検索結果に登録されたか、表示される検索語が増えたか、表示回数やクリック数が伸びたか、問い合わせに近いページへ読者が移動しているかを見ます。

実施した施策があるのに、6か月以上たっても途中の数値が動かず、原因と修正案も示されない場合は、乗り換えを検討する時期です。一方、提案だけ受け取り、自社でサイト修正や記事公開を行っていないなら、期間ではなく実行の遅れが原因です。まず、提案数と実施数を分けて確認してください。

2. 月次レポートが順位報告だけで改善提案がない

月次レポートの役割は、数字を並べることではありません。前月に行った作業、その結果、結果からわかったこと、翌月に行う施策を共有し、社内が次の判断をできる状態にすることです。

検索順位とアクセス数だけが毎月記載され、「引き続き様子を見ます」で終わっている場合は注意しましょう。順位が下がったなら、どのページと検索語が影響を受けたのかを確認する必要があります。記事を増やしたなら、公開本数ではなく、表示回数や問い合わせへの貢献まで追うべきです。

良い報告には、「実施したこと」「変化」「原因の見立て」「次に行うこと」の4点があります。この4点が欠けている場合は、次回の定例会で報告形式の変更を依頼してください。それでも内容が変わらない、質問への回答が毎回持ち越される、同じ提案を繰り返す状態なら、会社または担当者を変える判断が必要です。

3. 検索順位だけを追い、問い合わせや売上を見ていない

SEOの目的は、すべての検索語で1位になることではありません。自社の商品やサービスを必要とする人に見つけてもらい、相談、資料請求、来店、購入などの行動につなげることです。

検索数の多い言葉で順位が上がっても、対象読者がずれていれば売上にはつながりません。反対に、検索数が少なくても、依頼や比較を考えている人が使う言葉から問い合わせが生まれる場合があります。支援会社が順位だけを成果として扱うと、事業に必要のないアクセスを増やすことが目的になりかねません。

契約時に決めた事業目標と、現在のSEO施策がつながっていないなら、方針を見直すタイミングです。「どの検索語から、どのページへ集め、どの行動につなげるのか」を説明してもらいましょう。問い合わせ計測が未設定で、改善の提案もない状態が続く場合は、集客後の流れまで見られる会社への乗り換えを検討してください。

4. 提案は多いが、実行方法や担当者が決まっていない

SEO会社から詳しい改善案を受け取っていても、サイトに反映されなければ成果は生まれません。特に、タイトルの修正、内部リンクの追加、表示速度の改善、構造化データの設定などは、制作会社や社内の開発担当者との連携が必要です。

コンサルティングだけの契約では、実装を自社が担当する場合があります。この役割を理解せずに契約すると、SEO会社は「提案済み」、自社は「対応してもらえると思っていた」というずれが生まれます。これは会社の能力だけではなく、契約範囲と社内体制の問題です。

提案が3か月以上たまっている場合は、会社を変える前に、各施策の担当者、期限、費用、確認方法を一枚の表にしてください。現在の会社が実装を支援できないなら、制作会社を加えるか、実装まで対応する会社へ切り替えます。提案の優先順位や具体的な修正方法さえ示されない場合は、乗り換えの必要性が高いといえます。

5. 施策の内容や理由を説明してもらえない

SEOには専門的な調査や技術が含まれますが、発注者へ説明しなくてよいわけではありません。どのページを、なぜ変更するのか、想定される効果と危険は何かを、専門知識がない人にも伝える必要があります。

Googleも、SEO業者がサイトへ加えた変更や助言の内容、その理由を詳しく伝えるか確認するよう案内しています。また、「独自の方法だから説明できない」「任せておけばよい」と隠す会社には注意が必要です。参考：Google検索セントラル「SEO業者の利用を検討する」

質問に対して、根拠となるデータ、対象ページ、作業内容、期待する変化を示せない状態が続くなら、信頼関係を保つのは難しいでしょう。まず書面で説明を求め、回答期限を決めます。それでも説明がない場合は、第三者に施策内容を確認してもらい、サイトへの危険がないかを調べたうえで乗り換えてください。

6. 順位保証や不自然な外部リンクなど、危険な施策を提案された

「必ず1位にする」「Googleに特別な申請ができる」といった説明を受けた場合は、契約の継続を慎重に判断してください。検索順位は、競合サイトや検索の仕組みなど多くの要因で変わるため、SEO会社が保証できるものではありません。

特に注意したいのは、順位を上げる目的でリンクを買う、大量のサイトから自動でリンクを付ける、検索する人には見えない文章を入れるといった施策です。Googleは、順位操作を主な目的としたリンクの売買や自動作成をリンクスパムの例として挙げています。違反が確認されると、順位が下がったり検索結果に表示されなくなったりする可能性があります。参考：Googleウェブ検索のスパムに関するポリシー

危険な施策が提案・実施された場合は、通常の改善期間を置かず、作業の停止と第三者による確認を優先してください。作成されたリンク、変更されたページ、設定内容を一覧にし、元に戻せるかを確認します。解約を伝える前に証拠とデータを保存しておくことも大切です。

7. 担当者の交代や連絡の遅れで、施策が止まり続けている

担当者が一度変わっただけで、すぐに会社を変更する必要はありません。引き継ぎが十分で、新しい担当者が目標、実施済みの施策、今後の計画を理解していれば、支援を続けられます。

問題は、短期間に担当者が何度も変わる、議事録が残っていない、質問の回答が引き継がれない、定例会が延期され続ける場合です。SEOは調査、制作、実装、計測を続ける取り組みなので、連絡の遅れがそのまま施策の遅れにつながります。

担当者の問題と会社全体の問題を分けるため、最初に責任者へ担当変更と引き継ぎ計画を依頼しましょう。30日程度で連絡や施策が正常に戻れば、会社を変えずに解決できます。責任者からも回答がない、計画が作られない、契約した支援回数を満たしていない場合は、継続による損失が大きいため乗り換えを進めてください。

まだSEO会社を変えないほうがよい4つのケース

SEO会社を変えないほうがよいケースは、大きく分けて4つあります。

原因を整理せずに乗り換えると、新しい会社でも同じ問題が起こり、初期調査の費用と時間が再び必要になります。

現在の会社で直せる問題かどうかを見極めるため、次の状況を順番に確認しましょう。

1. 契約から3か月以内で、施策を実行したばかり

契約直後は、サイト調査、計測設定、競合分析、キーワード整理など、成果を出すための準備が中心になります。記事を公開したりサイトを修正したりしても、検索結果への反映には時間がかかるため、数週間の順位だけで判断するのは早過ぎます。

ただし、何も確認せず待つのではありません。調査資料が提出されたか、優先順位が決まったか、修正が実行されたか、Search Consoleで対象ページが認識されているかを確認します。準備期間にも成果物と期限は必要です。

契約から3か月以内なら、最終成果ではなく、計画どおりに作業が進んでいるかで評価してください。作業が進み、遅れの理由も説明されているなら、すぐに変更する必要はありません。計画も成果物もなく、定例会だけが続いている場合は、期間が短くても改善を求めるべきです。

2. 自社側の確認や実装が止まっている

記事の確認に数週間かかる、サイト修正の承認が下りない、必要な商品情報を渡していないなど、自社側の事情で施策が止まる場合があります。この状態でSEO会社だけを変えても、同じ承認の仕組みなら再び止まります。

まず、提案日、担当者、期限、現在の状態を一覧にしてください。「SEO会社が対応中」「自社で確認中」「制作会社が実装中」に分けると、どこで止まっているかがわかります。経営者の確認が必要な作業と、Web担当者だけで進められる作業を分けることも有効です。

自社側の未対応が主な原因なら、乗り換えより先に、承認期限と担当範囲を見直しましょう。実行する人が足りない場合は、助言だけの会社から、記事制作やサイト修正まで対応できる会社へ契約内容を変更する方法もあります。

3. 季節変動や一時的な検索順位の変化だけを見ている

商品やサービスによっては、季節、休日、天候、制度変更などで検索数が大きく変わります。前年同月ではなく前月だけと比較すると、SEO施策とは関係のない減少を成果の悪化と判断してしまうかもしれません。

また、検索順位は日々変化します。一つの検索語が下がっても、別の検索語やページからの流入が増えている場合があります。ブランド名を含む検索と、それ以外の検索を分けることも必要です。

判断するときは、前年同月、直近3か月、対象ページ、検索語の種類を分けて確認してください。一時的な変化であり、会社から原因と対応方針が示されているなら、急いで解約する必要はありません。長期的な減少を季節のせいにして詳しい分析を行わない場合は、改めて説明を求めましょう。

4. 担当者の変更や契約範囲の調整で解決できる

会社の知識や実行体制には問題がなくても、担当者との相性、説明方法、連絡頻度が合わない場合があります。このとき、会社全体を変えるより、担当者や定例会の進め方を変えるほうが早く解決できます。

例えば、経営者には売上と費用の説明が必要なのに、技術的な順位報告だけが続いている場合があります。反対に、社内のSEO担当者は詳しい修正指示を求めているのに、概要の説明しかないケースもあるでしょう。

不満を「説明」「提案」「実装」「連絡」「費用」に分け、現在の会社へ改善を依頼してください。担当者変更、月次会議への責任者参加、実装支援の追加などで改善できれば、乗り換えによる調査のやり直しを避けられます。改善期限を決めても変化がない場合に、会社の変更へ進みます。

現在の契約料金や追加支援の金額が適切か判断したい場合は、SEO対策の費用相場も確認しておきましょう。

独自の100点診断｜今のSEO会社を継続するか判断する

感情や営業担当者の印象だけで決めないため、現在の支援を5項目、合計100点で評価します。

この診断を使うと、会社を変えるべきか、担当者変更で足りるか、自社の実行体制を直すべきかを整理できます。

各項目を0点、5点、10点、15点、20点の5段階で採点し、理由も一言ずつ記録してください。

評価項目	20点の状態	0点の状態
目標との一致	問い合わせや売上から施策を逆算している	順位や記事本数だけを追っている
提案の具体性	対象、理由、優先度、担当、期限が明確	「コンテンツを増やす」など抽象的
実行と進行管理	実施状況と遅れを双方で確認できる	提案が放置され、担当者も不明
報告と説明	作業、変化、原因、次の施策がわかる	数字の読み上げだけで質問に答えない
安全性と権限	自社がデータを所有し、変更履歴が残る	業者だけがアカウントやサイトを管理

判定の目安は、80〜100点なら継続、60〜79点なら改善期間を設定、40〜59点なら担当変更や第三者診断、39点以下なら乗り換えの準備です。

合計点より重要なのは、0点または5点の項目があるかどうかです。特に、安全性と権限が低い場合は、他の点数が高くても早めにアカウントとデータを確認してください。危険な外部リンクや無断のサイト変更がある場合は、点数に関係なく作業を止め、専門家へ相談しましょう。

SEO会社を変える前に確認する6項目

解約を申し出る前に確認する項目は、大きく分けて6つあります。

準備せずに解約すると、分析データへ入れない、公開記事を使えない、次の会社が過去の施策を把握できないといった問題が起こります。

現在の会社へ連絡する前に、契約書と管理画面を照らし合わせながら、順番に整理してください。

1. 契約期間・解約通知・違約金

契約書で、最低契約期間、自動更新、解約を伝える期限、途中解約金を確認します。口頭で聞いた条件ではなく、署名した書面や最新の利用規約を基準にしてください。

契約更新日の直前では、解約の申し出が間に合わず、次の期間へ自動更新される場合があります。乗り換えを迷っている段階でも、通知期限だけは先に確認しておきましょう。契約書の意味や違約金の妥当性を判断できない場合は、弁護士などの専門家へ相談してください。

「不満があるから今月で支払いを止める」と自己判断せず、契約に沿って手続きを進めることが大切です。現在の会社に改善を求める場合も、要望、回答期限、合意した内容をメールや議事録で残します。

2. 記事・画像・資料・設定の権利

契約中に作成した記事、画像、調査資料、キーワード一覧、構成案、設定ファイルを、解約後も使えるか確認します。料金を払っていても、契約によっては著作権や編集データが制作会社に残る場合があります。

公開済みの記事だけでなく、未公開の原稿、画像の元データ、調査途中の資料も対象です。構造化データや計測用の設定を外す条件がないかも確認しましょう。

成果物ごとに「自社へ納品済み」「解約後も利用可能」「返却または削除が必要」を分けた一覧を作ってください。不明な項目は書面で回答を求め、次の会社にも利用条件を共有します。

3. Search Console・GA4・タグ管理の所有権

Search Console、Google Analytics、Googleタグマネージャーなどは、自社が所有し、SEO会社へ必要な権限を渡す形が基本です。業者のアカウントだけで作られていると、解約後に過去のデータを見られなくなるおそれがあります。

Search Consoleでは所有者が他の利用者を追加・削除できます。自社のGoogleアカウントが所有者になっているかを、設定の「ユーザーと権限」で確認してください。参考：Search Consoleヘルプ「所有者、ユーザー、権限の管理」

GA4でも、管理者、編集者、閲覧者などの役割があります。自社に管理者権限があるかを確認し、解約日に業者の権限を外せる状態にします。参考：Googleアナリティクス「アクセス権とデータ制限の管理」

4. WordPress・サーバー・ドメインの管理権限

WordPress、サーバー、ドメイン、DNS、計測タグ、外部ツールの管理者が誰かを確認します。SEO会社や制作会社の名義だけで契約されているサービスがある場合は、名義変更や新しい管理者の追加が必要です。

共有のIDとパスワードを使っていると、退職者や元の支援会社が解約後も入れる可能性があります。可能であれば利用者ごとのアカウントを発行し、必要な範囲だけ権限を付けましょう。

自社が管理者としてログインできることを、解約を伝える前に実際の画面で確認してください。ログイン情報を受け取っただけでは十分ではありません。二段階認証の連絡先、登録メール、復旧方法も自社のものへ変更します。

5. 過去の施策とサイト変更の履歴

次の会社が同じ調査を繰り返さないよう、実施した施策を一覧にします。変更日、対象URL、変更前後の内容、目的、結果、元に戻す方法まで残っていると理想的です。

記事の公開やタイトル変更だけでなく、削除、転送設定、robots.txt、サイトマップ、構造化データ、外部リンク施策も確認してください。内容がわからない変更は、現在の会社へ説明を求めます。

施策履歴がない場合は、月次レポート、議事録、メール、更新履歴から、わかる範囲で復元しましょう。完全な資料がそろわなくても、「実施済み」「提案のみ」「不明」を分ければ、次の会社が調査の優先順位を決めやすくなります。

6. 次の支援会社と開始日

先に解約し、数か月後に次の会社を探し始めると、記事更新やサイト改善が止まります。緊急性が高い場合を除き、候補会社の調査と引き継ぎ計画を先に進めましょう。

ただし、契約期間を重ねれば安心とは限りません。二社が同時にサイトを変更すると、誰の作業で数値が変化したのかわからなくなります。重複期間は、監査、資料確認、権限移行を中心とし、実際の変更担当を一社に決めてください。

理想は、旧会社の終了日と新会社の開始日を決め、2〜4週間の引き継ぎ期間を設けることです。旧会社が引き継ぎ会議へ参加しない場合に備え、必要資料と質問を一覧にして書面で回答を受け取ります。

SEO会社を乗り換える7つの手順

SEO会社を安全に乗り換える手順は、大きく分けて7つあります。

順番を誤ると、必要なデータを受け取る前にアカウントへ入れなくなったり、旧会社と新会社が同じページを変更したりする可能性があります。

サイトの安全と施策の連続性を守るため、次の順番で丁寧に進めてください。

そのまま使えるSEO会社の引き継ぎチェックリスト

引き継ぐ内容は、大きく分けて「目標」「データ」「成果物」「権限」「変更履歴」の5種類です。

資料が不足すると、新しい会社が現状を理解するまで時間がかかり、初月から同じ質問と調査を繰り返すことになります。

次の一覧を旧会社と新会社の双方へ渡し、受領日と不足項目を順番に確認しましょう。

• 事業目標、SEOの目標、対象顧客
• 主要な商品・サービスと優先順位
• 対策キーワードと対象ページの一覧
• Search Console、GA4、タグ管理ツールの権限
• WordPress、サーバー、ドメイン、DNSの権限
• 月次レポート、議事録、調査資料
• 公開済み記事、未公開原稿、画像の元データ
• タイトル、内部リンク、構造化データなどの変更履歴
• 削除ページと転送設定の一覧
• 外部リンク施策と掲載先の一覧
• 使用中の有料ツールと契約者
• 未完了の施策、保留理由、次の対応
• トラブルや順位下落が起きた時期と対応履歴
• 成果物の権利と解約後の利用条件

一覧を受け取ったら、ファイルが開けるか、管理画面へ入れるかまで確認してください。資料名だけが並んでいても、リンク切れや権限不足では引き継ぎになりません。重要なデータは自社の保管場所へコピーし、担当者の個人アカウントだけに残さないようにします。

新しいSEO会社を選ぶときの5つの質問

乗り換え先へ確認すべき質問は、大きく分けて5つあります。

現在の会社への不満を伝えるだけでは、新しい会社が同じ問題を起こさないか判断できません。

候補となる二〜三社へ同じ質問を行い、回答の具体性と契約書の内容を順番に比べましょう。

乗り換え先を比較する具体的な基準は、SEO会社の選び方と契約前チェックリストでも詳しく解説しています。

1. 現在の施策で残すものと止めるものは何ですか

良い会社は、旧会社の施策をすべて否定しません。効果がある記事、正しいサイト構造、続けるべき計測を残し、問題のある部分だけを直します。

「全部作り直す」という提案は、費用が大きくなるだけでなく、現在得ている検索評価を失う危険があります。どのデータを見て、何を残すと判断したのかを確認してください。

既存施策を「継続」「改善」「停止」「調査中」に分けて説明できる会社を選びましょう。調査前から全面改修を勧める場合は、必要性と影響を詳しく聞く必要があります。

2. 最初の90日で何を調べ、何を実行しますか

契約後の動きが「まず調査します」だけでは、成果物と期限がわかりません。30日、60日、90日の区切りで、調査、提案、実装、計測を確認しましょう。

サイトの規模によって内容は変わりますが、最初の30日で現状と計測を確認し、60日までに優先施策を実行し、90日までに途中の数値を評価する流れが一つの目安です。

各期間について、提出物、担当者、自社に必要な作業を説明してもらってください。SEO会社だけの計画ではなく、社内や制作会社の作業も含まれていれば、実行できる提案か判断しやすくなります。

3. 順位以外にどの数値を確認しますか

順位は重要ですが、それだけでは事業への効果を判断できません。表示回数、クリック数、対象ページへの訪問、問い合わせ、商談、売上まで、どこを計測するか確認します。

BtoBサービスのように問い合わせから受注まで時間がかかる場合は、検索した人が資料ページや料金ページへ進んだかも途中の指標になります。電話や来店が中心なら、Web上の問い合わせ件数だけでは不十分です。

自社の受注までの流れを聞いたうえで、SEOの指標を提案する会社を選んでください。どの企業にも同じ順位表だけを提出する会社では、事業に合った改善が難しくなります。

4. 提案と実装は誰が担当しますか

提案する人、記事を書く人、サイトを修正する人、数値を確認する人が異なる場合があります。会社として実績があっても、実際の担当者が同じ経験を持つとは限りません。

実装を自社や別の制作会社が行うなら、修正指示の細かさ、質問への対応、公開前の確認範囲を聞きましょう。記事制作を含む場合は、執筆者、校正、専門知識の確認方法も必要です。

契約前に、実務担当者と一度話し、役割分担表を受け取ることをおすすめします。営業担当者の説明だけで決めず、契約後に誰と、どれくらいの頻度で連絡できるかを確認してください。

5. 解約時に何を引き継げますか

乗り換え直後でも、次の解約条件を確認することが大切です。最低契約期間、自動更新、通知期限、違約金、成果物の権利、アカウントの扱いを契約書で確認します。

「当社は解約しやすいです」という口頭説明だけでは足りません。記事、画像、調査資料、変更履歴、計測設定を、どの形式で受け取れるかまで質問しましょう。

自社がアカウントとデータを所有し、解約後も成果物を利用できる契約を選んでください。終了時の条件が明確な会社は、支援中の情報管理も整っている可能性が高いと考えられます。

乗り換え後90日間の進め方

乗り換え後に行うことは、大きく分けて3段階あります。

新しい会社へ変えただけで成果が出るわけではなく、過去の施策を理解し、優先順位を決め、実行した結果を計測する必要があります。

最初から大量の記事や全面改修を進めず、30日ごとに確認しながら丁寧に進めましょう。

1〜30日｜計測と過去施策を確認する

最初の30日では、Search ConsoleやGA4が正しく計測できているかを確認し、過去の施策と現在の検索状況を整理します。重要なページが検索結果に登録されているか、急な順位下落がどこで起きたか、問い合わせを計測できているかを調べます。

旧会社の提案をすぐに取り消すのではなく、目的と結果を確認してください。削除や転送を行う前には、現在の流入と外部リンクも見ます。

30日目の成果物は、問題の一覧ではなく、優先順位、担当者、期限を含む実行計画です。自社が行う作業と新しい会社が行う作業を分け、翌月に着手できる状態を作ります。

31〜60日｜優先度の高い施策を実行する

次の30日では、事業への影響が大きく、実行しやすい施策から進めます。問い合わせに近いページの改善、計測の修正、重要ページへの内部リンク、検索意図とずれた記事の修正などが候補です。

すべてを同時に変更すると、何が結果へ影響したのかわかりにくくなります。変更日と内容を記録し、必要に応じて元へ戻せるようにしてください。

60日目には、提案数ではなく実施数を確認します。実装が遅れている場合は、新しい会社の問題と決める前に、承認、制作、開発のどこで止まっているかを整理しましょう。

61〜90日｜途中の変化から次の施策を決める

90日目までに最終的な売上が大きく増えるとは限りません。しかし、表示される検索語、重要ページの表示回数、クリック、問い合わせにつながる行動など、途中の変化は確認できます。

伸びた施策は対象を広げ、動かなかった施策は仮説、実装、計測のどこに問題があるかを調べます。結果が悪いことより、結果から次の判断ができないことが問題です。

90日目には「継続する施策」「修正する施策」「止める施策」を決め、次の3か月計画を更新してください。この振り返りを繰り返せる会社であれば、前の会社と同じ不満を抱える可能性を減らせます。

SEO会社の乗り換えに関するよくある質問

SEO会社の乗り換えで多い質問は、大きく分けて3つあります。

解約による順位への影響、会社へ伝える順番、第三者へ相談する方法を理解しておくと、必要以上に不安を感じずに進められます。

最後に、特に迷いやすい点を順番に解説します。

SEO会社を変えると検索順位は下がりますか

会社名が変わるだけで、検索順位が下がるわけではありません。ただし、旧会社が管理する外部リンクが外れる、重要な記事が削除される、転送や構造化データの設定が変わる、更新が長期間止まるといった状況では影響が出る可能性があります。

乗り換え前に、現在の順位、流入、外部リンク、公開記事、サイト設定を保存してください。新しい会社には、最初から全面的に変更せず、既存施策の影響を調べてから作業するよう依頼します。

順位低下を防ぐポイントは、会社を変えないことではなく、何が検索評価を支えているかを把握して引き継ぐことです。一時的な変動が起きても原因を追えるよう、変更日と担当者を記録しましょう。

現在のSEO会社へ、いつ乗り換えを伝えるべきですか

最初に契約書の通知期限を確認し、自社の管理権限と必要資料を確保してから、書面で伝えるのが安全です。突然連絡を止めたり、支払いを止めたりすると、契約上の問題が起こる可能性があります。

危険な施策がなく、関係を改善できる余地がある場合は、解約前に不満と改善期限を伝えます。改善されなければ、契約に沿って終了日と引き継ぎ内容を通知してください。

伝える際は、相手を責める文章ではなく、終了日、必要な成果物、権限、未完了作業、引き継ぎ希望日を明記します。やり取りを記録に残すことで、双方の認識違いを減らせます。

乗り換えるべきか判断できない場合はどうすればよいですか

現在の会社へ不満を伝えても判断できない場合は、第三者へセカンドオピニオンを依頼する方法があります。現在の会社を辞める前提ではなく、施策の妥当性、実行状況、計測、契約範囲を確認してもらいましょう。

相談先には、過去のレポート、提案書、契約書、実施履歴を共有します。ただし、最初からサイトの管理者権限を渡す必要はありません。Googleも、契約前のSEO監査ではSearch Consoleの読み取り権限のみを付け、書き込み権限を付けないよう案内しています。

良いセカンドオピニオンは、旧会社の問題だけでなく、自社の未実施や期待値のずれも指摘します。その診断結果を使って、継続、担当者変更、契約範囲の変更、乗り換えを選んでください。

まとめ｜SEO会社を変える前に、成果・実行・説明・安全性を分けて確認する

SEO会社を変えるタイミングは、検索順位が一度下がったときではありません。施策を実行しても途中の数値が変わらない、改善提案がない、事業目標を見ていない、作業内容を説明しない、危険な施策を行うといった状態が続くときです。

一方、自社の承認や実装が止まっている、契約から間もない、季節変動だけを見ている場合は、会社を変えても問題が解決しない可能性があります。独自の100点診断を使い、会社、自社、期待値のどこに原因があるかを整理しましょう。

乗り換える場合は、契約条件、成果物の権利、Search ConsoleやGA4の所有権、サイトの管理権限、過去の変更履歴を確認します。そのうえで2〜4週間の引き継ぎ期間を設け、新しい会社と90日間の実行計画を作ると安全です。

現在のSEO施策が適切か判断できない場合は、すぐに解約する必要はありません。株式会社shicooでは、現在の支援内容の整理、改善提案の確認、乗り換え前のセカンドオピニオンについて無料でご相談いただけます。今の会社を続けるべきか迷っている段階でも、お気軽にご相談ください。